コロナ後の市場を予測する「未来創造研究会」 | 株式会社応用社会心理学研究所（アスペクト）

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【研究プロジェクト】未来創造研究会

未来創造研究会について

１．未来創造研究会の目的と仕組み

２．市場を予測できる3つのポイント

３．未来創造研究会開催概要

４．お問い合わせに関して

参画会員募集中！お早めにお問い合わせいただけると、より充実した内容でご参加いただけます

１．未来創造研究会の目的と仕組み

コロナ禍により、生活者の暮らしは大きく変化し、市場戦略も一変しています。

●コロナという大きな変化のなかでは、「マーケッターの感覚」で生活者を理解することは難しい
●過去のビッグデータを積み重ねても、行動の変化は見えるがそこから一定の傾向や法則は見えてこない
●コロナの受け止め方も生活者それぞれに多種多様でどうとらえていいかわからない

こんな時代にあって、市場をこれまでの見方とは違う方法で見る必要に迫られています。

“今後の市場はどうなるか？

実は、今後の市場や生活者を予測するために必要なのは「事実の変化」ではなくて「生活者の感じているリアリティの変化」の理解です。どれだけ今の実態を調べても長期的に意義のある戦略には繋がりません。
「生活者の感じているリアリティの変化」がわかれば、これからの市場がどう動き、企業は何をする必要があるのかが明確になります。　　
そこで、これまで多数の市場調査研究と様々な領域でのマーケティング支援を行ってきた応用社会心理学研究所が、「生活者の感じているリアリティの変化」を明らかにする新規プロジェクトを立ち上げます。
それが『未来創造研究会』です。
“未来創造研究会の目的

未来創造研究会は、「研究会独自の市場調査研究」と、複数企業が集まり、その調査研究結果を活用して市場を予測し、これからの社会に必要な取り組みを議論していく「オープンイノベーション型コンソーシアム」の２つの活動から成り立ちます。

２．市場を予測できる3つのポイント

特長１．人の行動の変化を生み出すSocial Realityという考え方
特長２．生活者が本当に求めているものを測定する「Well-Being」の研究成果
特長３．過去の生活者調査と比較することで、バイアスのない「変化」を確認

特長１．人の行動の変化を生み出すSocial Realityという考え方

人の行動の仕組みを、物理的な世界ではなく「人が周囲から様々な刺激を受け認識している世界」という視点で理解することで、コロナ後の市場がどう変化するのかを本質的に明らかにすることが可能です。

特長２．生活者が本当に求めているものを測定する「Well-Being」の研究成果

コロナ禍は、「健康（ Well-Being ：よく生きる）」のあり方を大きく変えたと考えられます。これまで応用社会心理学研究所が「健康」の研究知見を蓄積してきたことを活かして、「 Well-Being 」の背景や要因から、これからの「新しい社会のWell-Being 」について理解することが重要です。

特長３．過去の生活者調査と比較することで、バイアスのない「変化」を確認

コロナ禍前（2019年夏）に「健康・ Well-Being 」に関する調査をしていたため、コロナ前のデータを確認できます。だからこそ、そのときの結果を用いて現状の変化を「どのように、なぜ変化したのか」捉えることが可能です。単なる現状調査ではなく、「コロナ後の市場」の本質を理解できるため、今後の市場予測や今後取るべき施策を議論するための確かなエビデンスが得られます。

３．未来創造研究会開催概要

■おおよそのスケジュール
“未来創造研究会スケジュール

特長１．共同調査の実施

2021年2月、生活者3000～4000人の今の意識や実態を問う大規模市場調査を実施します。
生活者の現在の行動、その背景にある「WELL－BEING」の考え方、その人がコストをかけようとする大事なものを明らかにする「Valuing」のデータなどを扱い、コロナ禍以前との比較や、その要因の分析、アプローチの異なる生活者のタイプ分類などを行っていきます。

特長２．オープンイノベーション型コンソーシアムの開催

2021年5～6月、8～9月にかけて、参画企業が集まり、共同調査の結果を用いて今後の市場の予測やそこへの新たなアプローチの検討などを通じて、協同的な関係を構築していく場を設定します。弊社が開発してきた、データから市場アプローチへのインサイトを生み出すSocial Realityアプローチでのワークで、新しい取り組みを考案していくことが可能です。

特長３．各社独自の開発ワークプログラム

オープンイノベーション型の研究会とは別に、各社で独自の開発ワークを行うことが可能です。調査内容に自社独自の項目（自社の商品への購入意欲など）を設定（別途費用）し、共同調査の豊富な項目との組み合わせで、これからどんな人に商品を提供していくべきか、などの分析も可能です。研究会よりも自社の社員に多くかかわってほしい、他社とは違った視点でデータを確認して戦略を作っていきたい、という方に最適なオプションです。